大手マスコミの世論調査が信用できないこれだけの理由
選挙といえば世論調査がつきものだが、その数字はマスコミによって大きく違っているケースも多い。なぜそんなことが起こるのだろうか?
たとえば、東京都知事選の告示後に行なわれた新聞各紙の世論調査結果。
どこも舛添候補の優勢を伝えていたが、紙面にはその調査方法が書かれていた。朝日新聞によるとこうだ。
<25、26の両日、コンピューターで無作為に作成した番号に調査員が電話をかける「朝日RDD」方式で、都内の有権者を対象に調査した。
世帯用と判明した番号は2557件、有効回答は1544人。回答率は60%>
朝日に限らず、ほかの新聞も基本的にはこのRDD方式こと、ランダム・デジット・ダイヤリング(Random Digit Dialing)方式を採用している。
だが、このやり方には限界があると指摘するのは、選挙プランナーの松田馨氏だ。
松田氏はこれまで100人以上の選挙を手伝っている。ちなみに、勝率は7割5分だそうだ。
「固定電話にかけますから、サンプルの90%が50代から70代となり、20代、30代のサンプルがほとんど取れません。
若い人はいま固定電話ではなく携帯電話ですからね。アメリカでは、世論調査で携帯電話にかけます。
固定電話と携帯電話の割合は逆転していて、固定が30%から40%と携帯電話のほうが多いくらいです。日本はすごく遅れています」
サンプルにかなりの偏(かたよ)りがあるし、70代と20代では政治に求めることは全然違ってくる。
また、調査対象の偏りだけでなく質問の仕方によっても結果は左右されることがあるという。
「質問相手にある程度の情報を伝えながらあなたはどう思いますかと聞く場合と、まったくなんの説明もなくイエスかノーかを問う場合もあります。
聞き手側の恣意的な質問もできるわけです」(政治評論家・本澤二郎氏)
ジャーナリストの鳥越俊太郎氏も、調査の結果に疑問を呈するひとりだ。
http://wpb.shueisha.co.jp/2014/02/04/24784/
>>2
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